外国籍社員の日本語研修｜目的別に最適な研修方法と失敗しない3つの選び方を解説

「優秀な人材のはずなのに、実務で思うように力が発揮できていない」
「会議のたびに確認作業が長引き、現場の日本人社員も疲弊している」

コミュニケーションの壁により、外国籍社員の本来の実力を発揮できていない状況に悩む人事・現場責任者の方も多いのではないでしょうか。研修導入が決まったら、次に必要なのは、自社の課題を解決する研修手法の選定です。日本語研修と一口に言っても、学習方法によって成果は異なるため、漠然と選べば、現場での成果や定着につながらないおそれがあります。

この記事では、自社の目的に応じた研修方法の種類と、研修会社選びで失敗しないためのポイントを解説します。外国籍社員向け研修で200社以上の実績がある『パソナHRソリューション』が、実務に基づいた視点で紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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外国籍社員への日本語研修は、目的によって最適な方法が異なります。研修方法は、主に以下の5つに分けられます。該当する目的を確認し、最適な方法を見つけてください。

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社員の日本語力にばらつきがあり、現状を客観的に把握したい場合は、日本語能力測定が適しています。よく知られている試験に日本語能力試験JLPTがありますが、日本語能力試験JLPTのレベルだけでは、業務で必要な「話す力」「書く力」までは判断できません。、筆記と口頭の両面から測定を実施すれば、個人の強み・弱みを 数値化できます。

例えば、パソナHRソリューションの「ビジネス日本語能力測定」では、独自の10段階評価スケールを用い、2週間程度で詳細な評価シートを作成します。

＜口頭能力評価スケール＆個人評価シート ＞
パソナHRソリューションが独自に開発したスケールです。
（左）口頭能力評価スケール　（右）個人評価シート

出典：パソナHRソリューション「ビジネス日本語研修」

ただし、測定はあくまで現状把握のステップであり、日本語能力を測定しただけでは日本語力は向上しません。日本語力を伸ばしたい場合は、他の研修方法と組み合わせて活用しましょう。

実務に直結したスキルを身に付けさせたい場合は、企業向けの語学研修会社への依頼がおすすめです。企業向け語学研修会社では、自社の業務内容に合わせたカリキュラムを組めます。ビジネス日本語の指導実績が豊富な講師が担当し、専門用語やマニュアルを取り入れた実践的なロールプレイを行います。そのため、「学んだ翌日から現場のやり取りがスムーズになる」といった即効性も期待できるでしょう。

経験豊富な講師から直接指導を受けられるため、実践に近い形で学習を進められます。また、オンラインでのレッスン形態を選べば、研修場所を問わず実施できる上、対面と同様の研修効果を上げられます。業務上欠かせない特定のスキルに絞ったコースを活用すれば、課題に応じたピンポイントな強化も可能です。

一方で、会社によって対応範囲や費用は異なります。依頼前には、自社が求めるレベルまでカスタマイズできるかを確認しておきましょう。パソナHRソリューションでは、200社以上の実績を活かし、専門講師陣による「ビジネス日本語研修」や「日本式ビジネスマナー理解研修」など、各種研修プランをご用意しています。自社の業務内容に合わせた研修を検討したい方は、ぜひ一度ご相談ください。

日本語がまだ拙く、読み書きや文法などの基礎から習得させたい場合は、日本語学校への通学が選択肢になります。専門の教育機関として学習環境が整っているため、社員が集中して取り組めるのが特長です。他社から通う受講生と一緒に学ぶことで、互いに刺激し合いながら学習意欲を高めやすいメリットもあります。

一方で、1クラスの人数が多いため、どうしても話す機会が少なくなってしまいます。また、授業内容は基礎力の習得が中心であるため、自社の業務に直結した実務的な内容は手薄になりがちです。日本語学校への通学を検討する際には、ビジネス日本語に特化したコースの有無など、事前に授業内容を確認しておきましょう。

シフト勤務などでまとまった研修時間を確保しにくい場合などには、 eラーニングが適しています。好きな時間に繰り返し学習できるため、社員個々のペースで進められるのが強みです。学習管理システムで進捗を確認できる点もメリットでしょう。

一方、学習のモチベーションを維持することが難しいというデメリットもあります。対策として、eラーニング をメインにしつつ、社内で簡単な対面アウトプットの場を設けるのが有効です。

コストを抑えつつ、自社の業務に特化した日本語教育を行いたい場合は、社内研修が適しています。現場の責任者や教育担当者が直接指導を行うため、実務で頻出する専門用語や社内ルールを交えながら、現場ですぐに活かせる「生きた日本語」を学べるのが強みです。自社内で育成できる体制を築くことで、教育ノウハウが社内に蓄積されることも大きなメリットとなります。

ただし、指導には専門的なノウハウが求められ、担当者の負担が大きくなりがちという課題もあります。この場合は、市販のビジネス日本語教材や既存のeラーニングツールを併用するのが良いでしょう。

研修会社選びを間違えると、費用や時間をかけても現場で成果が出ません。依頼前に以下の3つのポイントを確認しましょう。

1. 自社の業務・レベル、ニーズなどに合わせられるカスタマイズ性があるか
2. 学んだ翌日から現場で使える実務への即効性があるか
3. 研修の実績や講師の質が高いか

研修会社を選ぶ際は、自社の業務内容や社員個々のレベルに合わせてカリキュラムを柔軟に調整できるかを確認してください。画一的な研修は、日本語レベルの差によって学習効果に大きなばらつきを生みます。理解が追いつかない社員が脱落したり、内容が易しすぎて意欲が低下したりするケースは珍しくありません。こうした事態を避けるため、「受講者のレベルに応じたクラス編成が可能か」「自社の専門用語や業務フローを教材へ反映できるか」の2点を事前に確認しましょう。

知識のインプットだけではなく、アウトプットの機会まで用意されているかをチェックしましょう。研修効果を最大化するには、習得した知識を翌日から現場で使いこなす力へと変換する必要があります。

そのため、会議での発言や報告、トラブル対応など、実務に近い場面を想定したロールプレイの有無が判断のポイントです。ビジネス日本語特有の言い回しや、知識のインプットと実践の組み合わせ方といった基礎知識を整理しておくと、研修会社との打ち合わせもスムーズに進みます。「ビジネス日本語とは？ 主な特徴と外国籍社員の日本語能力向上のために企業ができること」の記事では「ビジネス日本語」の定義や特徴を解説していますので、事前準備としてご活用ください。

研修会社を選定する際は、研修の実績やどのような講師が所属しているかも確認してください。自社で実施したいような研修を過去に実施したことがあれば、研修内容だけでなく、研修期間や費用感などの参考になります。経験豊富な講師が所属しているかどうかも研修を成功させるために必要なポイントとなります。

受講者のニーズ・レベルに合わせた研修

受講者のレベルにふさわしいカリキュラムを作成。研修では受講者の学習目標や興味がある分野などによってテキストやその他の教材を選び、受講者の目的達成をお手伝いします。

「どの程度の予算で依頼できるのか」「自社の業務にどこまでカスタマイズしてもらえるのか」と悩む方も多いでしょう。パソナHRソリューションでは、そうしたお客さまに向けて、目的やレベルに応じて選べる研修サービスをご用意しています。パソナHRソリューションには、以下のような強みがあります。

40年の研修ノウハウをもとに 、貴社に最適な学びをご提案します。まずは現状のお悩みやご要望をお聞かせください。

外国籍社員の日本語研修を導入するにあたり、人事・現場責任者の方が抱きやすい質問を紹介します。

• 日本語研修にはどのくらいの期間・時間が必要ですか？
• 日本語能力試験JLPT N1の資格を持っていても研修は必要ですか？
• オンラインと対面どちらがいいですか？

社員の力を発揮してもらうには、自社の目的に合った研修方法選びが重要です。改めて、主な研修方法は以下の通りです。

• 日本語能力測定｜まずは現状の日本語力を正確に把握したい場合
• 企業向け語学研修会社｜業務に特化した実践的なカリキュラムで育成したい場合
• 日本語学校（通学型）｜基礎から体系的に学ばせたい場合
• eラーニング｜時間・場所を問わず学ばせたい場合
• 社内研修｜コストを抑えて自社で実施したい場合

研修効果を最大化するために、「研修内容のカスタマイズ性」「実務への即効性」、そして「研修の実績と講師の質」の3点を確認しましょう。「自社にはどの形式が適しているのか」「どの研修会社に依頼すべきか」と迷う場合は、200社以上の研修実績を持つ『株式会社パソナHRソリューション』にお気軽にご相談ください。パソナHRソリューションでは、以下のような研修をご用意しています。貴社の課題に寄り添ったオーダーメードの研修プランをご提案します。

• ビジネス日本語研修
• 日本企業文化への理解研修
• 日本式ビジネスマナー理解研修