企業向け公開講座とは?メリットや選び方、研修会社の活用方法をご紹介

社員研修というと、講師を招いて対象の社員が一堂に会する形を思い浮かべる方も多いかもしれません。
しかし、職種や役割に応じて求められるスキルが細分化している今、「この1〜2名にだけ学ばせたい」「社内には教えられる人がいない専門テーマを補いたい」といった、個別の育成ニーズに応える手段も必要になっています。
その選択肢の一つが、研修会社が開催する講座に必要な社員を派遣する「公開講座」です。
この記事では、企業向け公開講座の基本とメリット、活用に向いているケース、社内研修や講師派遣型研修との違い、講座を選ぶ際のチェックポイントをまとめました。自社の研修体系に公開講座を取り入れるかどうかを判断する材料として、お役立てください。
目次[非表示]
- 1.企業向け公開講座とは?社外の研修に参加するメリット
- 2.公開講座が向いている企業・研修のケース
- 3.公開講座と社内研修・講師派遣型研修の違い
- 3.1.公開講座と社内研修の違い
- 3.2.公開講座と講師派遣型研修の違い
- 3.3.研修形式ごとの特徴を比較
- 3.3.1.公開講座と社内研修・講師派遣型研修の違い
- 4.企業向け公開講座の選び方
- 4.1.受講目的と習得させたいスキルを明確にする
- 4.2.受講対象者の階層や経験に合っているか確認する
- 4.3.カリキュラムや実習内容を確認する
- 4.4.開催日程・受講形式・費用を比較する
- 4.5.申し込み条件や開講条件を確認する
- 5.パソナHRソリューションの公開講座の特徴
- 5.1.新入社員から管理職まで幅広い階層に対応
- 5.2.ビジネススキルから専門テーマまで幅広く学べる
- 5.2.1.パソナHRソリューションの公開講座のテーマ一覧
- 5.3.対面・オンラインの講座を活用できる
- 5.4.公開講座カタログで講座を比較・検討できる
- 6.まとめ
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企業向け公開講座とは?社外の研修に参加するメリット
企業向け公開講座とは、研修会社が企業や個人に向けて開催する講座に、複数の企業から受講者が参加する研修形式です。自社で会場の確保や講師の手配を行う必要がなく、受講させたい社員を1名単位から派遣できます。
扱うテーマは、新入社員向けのビジネスマナーから、中堅・管理職向けのマネジメント、DXや生成AIの活用まで多岐にわたります。社内研修の開催リソースが限られている企業や、特定の社員へピンポイントで学習機会を提供したい企業を中心に導入が進んでいます。
企業向け公開講座に参加するメリットには、主に以下の4つが挙げられます。
少人数から必要な社員を受講させられる
社内研修を実施する場合、一定人数以上の受講者を集めなければ研修の費用対効果を合わせにくいという課題があります。一方、公開講座なら受講者が1名〜数名であっても無駄なく研修を受講させることが可能です。
「特定部署のメンバーだけに不足しているスキルを補いたい」「今年度昇格した数名の新任管理職に、早期にマネジメントの基礎を学ばせたい」といった、個別かつスポット的な育成ニーズに対して柔軟に対応できます。
研修の企画・運営にかかる負担を軽減できる
自社で研修を内製化する場合、企画から登壇講師の選定・日程調整、講義テキストの作成、会場の準備や受講者への連絡に至るまで、膨大な準備工数が発生します。
公開講座なら、すでにカリキュラムやテキスト、講師がパッケージ化されているため、人事・教育担当者は「目的に合う講座を選び、受講手続きをする」だけで完了します。研修運営に伴うバックオフィス業務を削減し、自社の人材育成方針の策定や現場フォローといったコア業務へ注力できるようになります。
幅広い研修テーマから目的に合う講座を選べる
研修会社が提供する公開講座には、企業の実務トレンドや法改正を反映した多彩なラインナップが揃っています。ビジネスマナーやロジカルシンキングといった普遍的なポータブルスキルはもちろん、自社内では指導できる人材が不足しがちな専門分野も網羅されています。
例えば、DX推進、生成AIの業務活用、最新のコンプライアンスやハラスメント対策など、市場環境の変化に応じて求められる知識・スキルをタイムリーに学ばせることが可能です。
他社の受講者との交流を通じて視野を広げられる
公開講座には、業界や企業規模、企業文化が異なる受講者が集まります。講義内のグループワークやディスカッションを通じて他社の社員と意見を交わす経験は、受講者にとって大きな刺激となります。
自社の中だけにいると「社内の当たり前」に思考が縛られがちですが、他社の取り組みや異なる視点に触れることで、自社の業務プロセスや組織の課題を客観的に捉え直すきっかけになります。視野が広がることで、研修受講後の業務改善や主体的なアクションへのモチベーション向上が期待できます。
公開講座が向いている企業・研修のケース
公開講座のメリットを最大限に活かすためには、自社の抱える育成課題や受講対象者の規模に適しているかを見極めることが重要です。具体的に公開講座の導入が適している4つのケースをご紹介します。
少人数の社員に研修を受けさせたい
受講対象者が1名〜数名程度の場合、講師派遣型研修を依頼したり社内研修を企画したりすると、社員1人当たりの育成コストが割高になります。公開講座なら受講人数に応じた受講料のみで済むため、小規模企業や少数精鋭の専門職、特定ポストの後継者育成など、対象者が限られている場合に最適です。
社内に研修ノウハウや運営リソースが不足している
「人事部門の専任担当がおらず、日々の採用や労務管理に追われて研修まで手が回らない」「社内に指導できる講師役がおらず、体系的な研修テキストもない」という企業にも向いています。
公開講座を活用した場合、教育の専門機関が長年蓄積してきた洗練されたカリキュラムと質の高い講義をそのまま自社の育成施策として組み込むことができます。
専門的なスキルをピンポイントで習得させたい
階層別の共通教育とは別に、「特定の社員に特定のスキルを集中的にインプットさせたい」ケースも公開講座が向いています。
例えば、「営業部門のマネージャーに目標管理と部下育成の手法を学ばせたい」「IT推進担当者に生成AIツールのプロンプトエンジニアリングを習得させたい」といった具体的な課題がある場合、該当するテーマに特化した公開講座を選択することで、最短距離でのスキル習得が叶います。
社員の受講時期を分散させたい
全社員や同一部署のメンバーが同じ日時に研修へ参加すると、通常業務がストップしてしまう職種・業界があります。定期的に開催されている公開講座なら、「今月はAさん、来月はBさん」というように、業務負荷に合わせて受講日程をずらすことが可能です。
ただし、希望講座の開催頻度や定員、最少催行人数による開講可否などは事前に確認し、余裕を持った受講計画を立てておく必要があります。
公開講座と社内研修・講師派遣型研修の違い
研修の実施形式には「公開講座」のほかに、自社で企画・運営する「社内研修」や、研修会社の講師を自社に招く「講師派遣型研修」などがあります。それぞれの違いを理解し、目的に応じて使い分けましょう。
公開講座と社内研修の違い
公開講座は、研修会社が設計した既存カリキュラムに基づき、社外の受講者とともに学ぶスタイルです。一方で社内研修は、自社独自の理念や業務手順、社内カルチャーをダイレクトに反映させて実施できる点が特徴です。
自社の個別ルールを教え込みたい場合や、全社的な意識統一を図りたい場合は社内研修が適していますが、一般的なビジネススキルや客観的な視点を養いたい場合は公開講座が適しています。
公開講座と講師派遣型研修の違い
講師派遣型研修は、自社の指定する会場(または専用のオンライン空間)に外部講師を招き、自社社員だけを対象に実施する研修です。受講人数が数十名規模になる場合や、自社の事業環境・現場課題に合わせて講義内容を一部カスタマイズしたい場合に優れています。
受講者が数名程度なら公開講座のほうがコストを抑えやすく、まとまった人数へ同一のメッセージを届けたい場合は講師派遣型のほうが1人当たりの単価を抑えやすい傾向にあります。
研修形式ごとの特徴を比較
3つの研修形式の違いを整理すると、以下のようになります。
公開講座と社内研修・講師派遣型研修の違い
手順 | 公開講座 | 社内研修 | 講師派遣型研修 |
|---|---|---|---|
主な対象 | 少人数・特定の社員 | 自社の社員全体や特定の部署 | 一定人数以上の自社社員 |
研修内容 | 研修会社の既存カリキュラム | 自社で自由に設計できる | 自社の課題に合わせて調整できる |
自社方針の反映 | 反映しにくい | 反映しやすい | 反映しやすい |
企画・運営の負担 | 小さい | 大きい | 中程度 |
他社との交流 | あり | なし | なし |
向いているケース | 個別のスキル習得、少人数の育成 | 自社独自のルールや理念の浸透 | 階層別研修など共通教育の実施 |
※この表は横にスクロールできます。
なお、どれか一つの形式に絞る必要はありません。例えば、全社員に共通する内容は社内研修や講師派遣型研修で実施し、個別のスキル習得には公開講座を活用するなど、共通教育と個別育成を使い分ける方法もあります。
企業向け公開講座の選び方
公開講座は数多くの研修会社から提供されているため、事前の選定基準を明確にしておかないと「受講したが実務に活かせなかった」という事態になりかねません。ここでは、受講効果を最大化するために確認したい5つのポイントを解説します。
受講目的と習得させたいスキルを明確にする
まずは「何のために受講させるのか」「受講後にどのような行動を取れるようになってほしいのか」というゴールを言語化します。
単に「コミュニケーション研修」と大雑把に捉えるのではなく、「若手社員が現場で上司に適切なタイミングで報連相を行えるようにする」「中堅リーダーが1on1ミーティングで部下の本音を引き出す傾聴力を身につける」など、実務で発揮したい行動レベルまで具体化して講座を選びましょう。
受講対象者の階層や経験に合っているか確認する
受講者の現在の実務経験や習熟度に対して、講座のレベルが低すぎると退屈になり、高すぎると消化不良を起こします。
そのため、「内定者・新入社員」「中堅」「新任管理職」など、受講者の階層に合っているかどうかはもちろん、受講前提となる知識や経験年数の要件を募集要項で確認した上で選ぶことが重要です。
カリキュラムや実習内容を確認する
講座の概要だけでなく、学習のアプローチ(座学中心か、演習中心か)を確認します。実務ですぐに活かせる状態を目指すなら、講義形式のインプットに加えて、テーマや目的に応じた実践的なワークが組み込まれているかどうかが選定の目安になります。
講座の特性に応じて、以下のような学習アプローチが取り入れられているかを確認しておくと、受講後のイメージが掴みやすくなります。
- 実務シーンを想定したロールプレイングやシミュレーション
- 思考力や視野を広げるケーススタディ・個人ワーク
- 他社受講者との意見交換やグループディスカッション
基礎知識を身に付けたいのか、実践的なスキルを磨きたいのかによって、適した学習スタイルは異なります。受講目的と照らし合わせ、講座の進め方が自社のねらいに合っているかを確認しましょう。
開催日程・受講形式・費用を比較する
受講者の業務スケジュールに配慮し、開催日時や受講形式を比較検討します。
例えば、他社受講者との密な対話や非言語コミュニケーションを重視するなら「対面(集合型)」、移動時間・交通費の削減や遠隔地拠点からの参加を優先するなら「オンライン型」が適しています。
また、受講料だけでなく、テキスト送付費、受講に伴う旅費・交通費、宿泊費なども合算した総額が予算内に収まるか試算することも大切です。
申し込み条件や開講条件を確認する
見落としがちなのが、申し込みや開講に関する諸条件です。例えば、参加者が規定人数に達しない場合、不開講となるケースがあります。業務の段取りに影響が出ないよう、いつ開講が確定するのかを確認しておきましょう。
また、直前の業務トラブルや体調不良で欠席せざるを得ない場合に備え、日程変更や代理受講、キャンセル料の発生期日を事前に把握しておくと安心です。
パソナHRソリューションの公開講座の特徴
パソナHRソリューションでは、新入社員から管理職・エグゼクティブ層まで、課題に応じて選べる『公開講座』を開催しています。ここでは、その主な特徴をご紹介します。
新入社員から管理職まで幅広い階層に対応
新入社員向けのビジネスマナー講座や若手社員向けのフォローアップ研修、リーダー・管理職向けのマネジメント研修など、対象者に応じた講座を選べます。
社員の階層や役割に合わせて講座を組み合わせることで、社内の人材育成計画にも柔軟に活用できます。
ビジネススキルから専門テーマまで幅広く学べる
パソナHRソリューションの公開講座は以下のようなテーマに分かれており、定番のビジネススキルから企業が直面する新たな課題への対応まで、目的に合わせて選択できます。
パソナHRソリューションの公開講座のテーマ一覧
テーマ | 主な講座例 |
|---|---|
ビジネスマナー・接客&接遇力向上 | ビジネスマナー講座(1日コース・2日コース)、接客マナー講座、患者接遇マナー講座 |
マネジメント・リーダーシップ | リーダーシップ研修、新任管理職研修、評価者研修 |
DX・デジタルスキル | DX基本、生成AI基本 |
対人コミュニケーション・交渉力 | 自己演出講座、アサーティブ交渉術、戦略的傾聴力、クレーム応対術 |
コンプライアンス・ハラスメント | ハラスメント研修、コンプライアンス研修、カスタマーハラスメント研修 |
若手育成・キャリア開発 | 新入社員フォローアップ研修、シニア向けキャリアデザイン研修、問題解決力研修、ロジカルシンキング講座 |
心理理解・メンタル強化 | アンコンシャス・バイアス、実践レジリエンス・トレーニングプログラム |
グローバル人材&語学 | 海外赴任前配偶者向け英会話講座 |
※この表は横にスクロールできます。
対面・オンラインの講座を活用できる
講座ごとに実施形式や開催日程が設定されているため、受講者の業務や勤務形態に合った受講機会を検討できます。オンライン講座の場合は案内に沿って受講環境を準備することで、遠隔地の拠点で働く社員にも研修機会を提供しやすくなります。
公開講座カタログで講座を比較・検討できる
『公開講座カタログ』では、講座の一覧と価格表、登壇講師の情報、各講座の概要や対象者をまとめて確認できます。受講対象者や研修テーマがまだ定まっていない場合も、ラインナップを見比べながら社内の研修計画に合った講座を検討できます。
まとめ
この記事では、企業向け公開講座について以下の内容を解説しました。
- 企業向け公開講座は、研修会社が開催する講座に複数の企業の社員が参加する研修形式
- 少人数から受講できる、企画・運営の負担を軽減できる、幅広いテーマから選べる、他社との交流で視野が広がるといったメリットがある
- 少人数の育成や専門スキルの習得、研修リソースが不足している場合などに特に向いている
- 講座を選ぶ際は、受講目的・対象者・カリキュラム・日程や費用・申し込み条件を確認することが重要
公開講座は、社内研修や講師派遣型研修では手が届きにくい個別の育成ニーズを補える、柔軟性の高い研修形式です。全社共通の教育と組み合わせながら上手に活用することで、社員一人一人の課題に合わせたスキルアップを後押しできます。まずは自社の育成課題と受講させたい社員を整理し、目的に合う講座を探してみてください。
『株式会社パソナHRソリューション』では、公開講座に加え、講師派遣型研修やeラーニングなど、企業の多様化するニーズにお応えできる充実の研修ラインナップをご用意しております。600名を超える経験豊富な講師陣を揃えており、幅広い分野の研修に対応できます。また、8,000社以上の研修実績で培ってきたノウハウを活かし、企業課題に応じて最適な研修をカスタマイズしてご提案することが可能です。
公開講座の活用を検討されている際は、ぜひ株式会社パソナHRソリューションにご相談ください。
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