ダイバーシティとは?推進するメリットと成功に導く3つのステップ

働き方や価値観が多様化する環境下において、企業には「多様な人材を活かす経営=ダイバーシティ推進」が求められています。しかし、その具体的な進め方に課題を感じている育成担当者や管理職の方は少なくありません。
この記事では、ダイバーシティ推進の背景と企業にもたらすメリット、そして定着に向けた実践方法を解説します。
目次[非表示]
- 1.ダイバーシティとは?多様性を活かす経営の基本
- 1.1.日本企業にダイバーシティ推進が求められる理由
- 1.1.1.労働人口の減少
- 1.1.2.グローバル市場での競争激化
- 1.1.3.消費者ニーズの多様化
- 2.ダイバーシティ推進が企業にもたらすメリット
- 2.1.意思決定の質の向上
- 2.2.企業イメージの向上
- 2.3.イノベーションの創出
- 2.4.優秀な人材の獲得と定着
- 2.5.社員のエンゲージメントの向上
- 3.ダイバーシティ推進の方法|組織文化として定着させるには?
- 4.まとめ
- 5.関連記事
ダイバーシティとは?多様性を活かす経営の基本
ダイバーシティとは、人種・性別・宗教・年齢・国籍・障がい・価値観などの違いを尊重し、一人一人の強みを活かす経営方針のことです。単に人材の多様さを認めるだけでなく、モノの見方・考え方の異なる「認知的多様性を活かす」ことで、組織全体のパフォーマンスの最大化を図ります。
日本企業にダイバーシティ推進が求められる理由
日本ではこれまで、長期雇用を前提とした均質的な人材活用が主流でした。しかし、少子高齢化の進行や働き方改革の推進、グローバル化の加速により、企業が抱える人材構造は変化しています。
日本の生産年齢人口(15〜64歳)は1995年をピークに減少しています。限られた人材資源の中で企業が持続的に成長するためには、性別や年齢、国籍に関係なく、すべての人材が活躍できる仕組みが不可欠です。
出典:総務省『生産年齢人口の減少』
グローバル市場での競争激化
企業がグローバル市場で勝ち残るためには、現地の文化、商慣習、顧客ニーズを深く理解することが不可欠です。多様な国籍や文化を持つ人材を登用し、組織内で多様な視座を持つことで、国際的な競争力を高められます。
消費者ニーズの多様化
社会構造の変化に伴い、消費者のニーズは多様化し、個別化が進んでいます。多様な背景や考え方を持つ社員が組織内にいることは、お客さまの多様な視座を取り込むことにつながり、市場の変化を敏感に捉えた商品開発やマーケティング戦略の立案に貢献します。
ダイバーシティ推進が企業にもたらすメリット
ダイバーシティの推進は、企業に人材確保以上の戦略的なメリットをもたらします。
意思決定の質の向上
重要な意思決定の場に多様な視座が加わることで、一方的な判断や見落としを防ぎ、より多角的なリスクを考慮した質の高い意思決定が可能になります。これにより、経営判断の精度が高まります。
企業イメージの向上
ダイバーシティに積極的に取り組む企業は「社会的責任を果たしている」と見なされ、投資家やお客さま、地域社会からの評価が高まります。これは、企業ブランドの向上と信頼性の強化に直結します。
イノベーションの創出
異なる知識、経験、価値観を持つメンバーが集まることで、多角的な視座から発想が生まれ、議論が活発になります。これにより、既存の枠組みにとらわれない斬新なアイデアが浮かびやすくなり、イノベーションの創出が促進されます。
優秀な人材の獲得と定着
多様性と公平性を重視する企業文化は、優秀な人材にとって魅力的に映ります。性別や年齢を問わず、多様な人材を惹きつけやすくなるでしょう。また、柔軟な制度が整えば、ライフイベントを迎えても離職せずに働き続けられるため、定着率の向上にもつながります。
社員のエンゲージメントの向上
性別や背景に関わらず、全ての社員が公平に評価され、能力を発揮できると感じられる環境は、社員の会社への愛着やエンゲージメントを高めます。これにより、生産性の向上が期待できます。
ダイバーシティ推進の方法|組織文化として定着させるには?
ダイバーシティを一過性のスローガンで終わらせず、企業の持続的な力に変えるためには、制度の整備と社員の意識改革を同時に進め、組織文化として定着させることが重要です。
柔軟な働き方の採用
まず、育児や介護と仕事の両立、あるいは個々のライフスタイルに合わせた多様な働き方を可能にする制度の整備が必要です。フレックスタイム制度やテレワーク(リモートワーク)、時短勤務制度などを導入して、多様な人材が能力を発揮しやすい環境を構築しましょう。
成長環境の提供
全ての社員に、キャリア形成支援やリーダー登用など、自らの成長を実感できる機会を提供しましょう。昇進・登用の基準を明確にすることで、性別や年齢を問わない公平な評価制度を実現できます。
研修の実施
ダイバーシティ推進を組織に根付かせるためには、制度整備だけでなく、多様な人材が活躍できる職場環境づくりも欠かせません。しかし、日本企業では「女性がその能力を十分に発揮しきれていない」という現状が、ダイバーシティ推進の課題として指摘されています。キャリア形成や昇進の場面において無意識の思い込み(アンコンシャス・バイアス)が働いたり、ロールモデルが不足していたりすることが、女性活躍を阻む要因となっているのです。
こうした背景から、ダイバーシティ推進に向けた取り組みとして「女性活躍推進研修」や「女性リーダー育成プログラム」を導入することは有効な手段といえます。株式会社パソナHRソリューションでは、上述したような研修を提供することで企業のダイバーシティ推進を支援しています。
株式会社パソナHRソリューションのダイバーシティに関する主な研修
研修名 | 内容 |
|---|---|
自分らしいキャリアビジョンを描き、行動に移す力を養う | |
管理職・リーダー候補が、自らの強みを活かしてチームを導く力を身に付ける | |
職場やパートナーの協力を得ながら、ライフイベントを乗り越えつつキャリアを継続するためのスキルを学ぶ |
女性活躍推進研修では、本人のキャリア観の醸成だけでなく、管理職や周囲のメンバーが女性社員の強みを引き出すための関わり方を学ぶことで、組織全体として「誰もが能力を発揮できる状態」を実現することができます。株式会社パソナHRソリューションでは、ダイバーシティ推進に不可欠な意識改革と、現場での具体的な行動変容につながる研修を提供していますので、ご相談ください。
まとめ
この記事では、ダイバーシティについて以下の内容を解説しました。
- ダイバーシティとは、多様な個性を生かす経営の仕組み
- 労働人口の減少・市場のグローバル化・消費者の多様化がダイバーシティ推進の背景となっている
- ダイバーシティを推進することには、イノベーションの創出や人材定着、企業イメージの向上など多くのメリットがある
- ダイバーシティは制度整備と意識改革の両面から推進し、継続的に定着させることが重要
企業の持続的な成長と競争力強化のためには、ダイバーシティの推進が不可欠です。特に、女性活躍推進はその重要な柱の一つといえます。柔軟な働き方の採用や成長環境の提供、研修の実施などを通して、ダイバーシティを推進し、組織文化として定着させましょう。もし、ダイバーシティの推進、特に女性の活躍を組織全体で加速させるための意識改革やリーダー育成に課題がある場合は、外部のプロフェッショナルに力を借りるのも一案です。
『株式会社パソナHRソリューション』では、ダイバーシティやコミュニケーション、グローバル、マネジメントなど、企業の多様化するニーズにお応えできる充実の研修ラインナップをご用意しております。600名を超える経験豊富な講師陣を揃えており、幅広い分野の研修に対応できます。また、8,000社以上の研修実績で培ってきたノウハウを活かし、企業課題に応じて最適な研修をカスタマイズしてご提案することが可能です。ダイバーシティおよび女性活躍の推進のため研修の実施を検討している、または課題を抱えている企業さまは、この機会にぜひ株式会社パソナHRソリューションにお問い合わせください。
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